ホームページを更新しないとどうなる？放置で損すること7選

更新されていないホームページを前に機会損失へ悩む会社経営者 — ホームページを更新しない会社が失いやすい7つの機会を、客観データから検証します。

最終更新日：2026年8月17日

「ホームページはある。問い合わせフォームも動いている。だから、急いで更新しなくても大丈夫」

そう考えている間にも、古いホームページは、目に見えない機会損失を生んでいる可能性があります。

結論からいうと、更新しない会社が損しやすいのは、次の7つです。

購入前の比較候補から外れる
会社への信用を落とす
問い合わせ・資料請求の機会を逃す
最新の実績・強み・価格が伝わらない
採用候補者への情報提供機会を失う
検索・AI検索で最新情報が見つかる機会を逃す
セキュリティ事故と復旧負担のリスクを抱える

実際、2026年の全国500人調査では、58.6％が商品・サービスの購入前に企業や店舗のホームページを確認すると回答し、38.2％はホームページを見て「利用をやめよう」と思った経験があると答えています。

ただし、ここで数字を誇張してはいけません。38.2％全員が「更新されていなかったから」利用をやめたわけではなく、理由には情報の古さ、分かりにくさ、価格の曖昧さ、使いにくさなどが含まれます。また、別の全国1,000人調査では、更新頻度を「気にしない」人が59.3％いました。

この記事では、確認できた事実、そこから合理的に言えること、データだけでは断定できないことを分けながら、ホームページを放置する損失を検証します。

先に要点
「更新すれば必ず売上が増える」「更新しないだけで検索順位が下がる」とは断定できません。しかし、比較に必要な最新情報がなく、問い合わせ導線やシステム保守も放置されていれば、見込み客・求職者・検索サービスへ正しい判断材料を渡せません。損失の本質は、アクセス数よりも「選ばれる機会」を失うことです。

更新・保守を外部へ任せる場合の料金を先に知りたい方は、ホームページ管理費の相場と月額料金別の保守内容をご確認ください。自社管理、スポット依頼、月額管理の違いも比較しています。

調査・資料確認日：2026年8月17日

まず確認した客観データ

この記事で中心的に参照した調査は次の通りです。

調査・資料	対象	主な結果	読む際の注意
株式会社NEXER Groupと株式会社GOSPAによる調査（2026年）	全国の男女500人	購入前にHPを確認58.6％、HPを見て利用をやめようと思った経験38.2％	自己申告。38.2％は「更新停止だけ」が原因ではない
株式会社NEXERと株式会社くまwebによる調査（2025年）	全国の男女1,000人	HPが充実すると信頼度が上がる75.8％、更新頻度が気になる40.7％	意識調査であり、実売上の因果を測ったものではない
株式会社ConeのBtoBサイト調査（2025年）	自社BtoBサイト運営者221人	更新後に問い合わせ等の増加を実感80.4％	運営者の自己評価。対照群がなく、更新だけの効果とは断定不可
株式会社アイデムの求職者調査（2025年）	イーアイデム経由の応募者571人	応募前に企業HPを探す32.4％	同サービスの応募者に限った結果

消費者調査と運営者調査では、対象も質問も異なります。数字を足したり、「更新すれば80.4％の会社で問い合わせが増える」と一般化したりする使い方はできません。複数の資料を合わせると、ホームページが比較・信頼・問い合わせ・採用の判断材料として使われていることは確認できます。

ホームページを更新しない会社が失う7つの機会

ここでいう「更新」は、ブログやお知らせを頻繁に投稿することだけではありません。

価格、営業時間、対応エリア、サービス内容を正しくする
実績、事例、お客様の声を追加する
会社情報、採用情報、よくある質問を見直す
問い合わせボタン、フォーム、リンクを確認する
WordPress本体、テーマ、プラグインを安全に保守する

情報更新とシステム保守は目的が異なりますが、どちらもホームページを事業で使い続けるために必要です。

損失1：購入前の比較候補から外れる

株式会社NEXER
Groupと株式会社GOSPAによる全国500人調査では、商品やサービスを購入・利用する前に企業・店舗のホームページを「必ず」「だいたい」「たまに」確認する人の合計は58.6％でした。また、38.2％がホームページを見て利用をやめようと思った経験があると回答しています。

利用をやめた理由の自由回答には、「情報更新が全くされていない」「サービス内容や価格に曖昧な部分が多い」「更新頻度が低く分かりづらい」といった声が掲載されています。

確認できた事実：購入前にホームページを見る人が一定数おり、ホームページを見た後に利用を断念した経験を持つ人もいます。

ここから言えること：紹介、SNS、広告、営業などで会社を知ってもらえても、確認先となるホームページで不安が解消されなければ、問い合わせ前の比較候補から外れる可能性があります。

断定できないこと：38.2％すべてを「更新していないことによる損失」とみなすことはできません。デザイン、文章、会社情報、使いやすさなど複数の要因が含まれます。

出典：株式会社NEXER
Groupと株式会社GOSPAによる「企業・店舗のホームページに対する消費者の印象に関する調査」／株式会社GOSPA

損失2：会社への信用を落とす

株式会社NEXERと株式会社くまwebによる全国1,000人調査では、企業や店舗のホームページが充実していると「信頼度が上がる」と回答した人は75.8％、充実度が低いと企業や店舗への印象が「変わる」と回答した人は65.0％でした。

日経BPコンサルティングが全国の20歳以上36,962人に国内主要500サイトを評価してもらった「Webブランド調査
2024-秋冬」の解説でも、信頼されるサイトには、技術的な安全性・安定性に加え、正確で最新の情報、企業の誠実さや実績が伝わるコンテンツが必要だと整理されています。

一方、更新頻度が「気になる」は40.7％、「気にならない」は59.3％です。つまり、毎週更新していないだけで大多数の信用を失う、という話ではありません。

重要なのは頻度そのものより、訪問者が確認したい情報が正しいかどうかです。数年前の価格、終了したサービス、古い代表者名、期限切れのお知らせが残っていれば、「今も営業しているのか」「この内容で依頼できるのか」という確認コストを相手に負わせます。

確認できた事実：ホームページの充実度を信頼や印象と結び付ける回答者が多い一方、更新頻度を気にしない人の方が多い調査結果です。

ここから言えること：やみくもな投稿数より、会社概要、サービス内容、価格、連絡先、実績など、判断に必要なページを最新に保つ方が優先です。

断定できないこと：ホームページだけで会社の実際の信用力やサービス品質が決まるわけではありません。

出典：株式会社NEXERと株式会社くまwebによる「企業や店舗のホームページに関する調査」／株式会社くまweb／日経BPコンサルティング「Webサイトが築く企業の信頼性」

損失3：問い合わせ・資料請求の機会を逃す

株式会社Coneが自社のBtoBサービスサイト運営に携わる221人へ行った調査では、78.8％が月1回以上サイトを更新していました。また、サイト更新後に問い合わせや資料請求などが「大幅に増えた」「少し増えた」と回答した人の合計は80.4％でした。

ただし、これはアクセス解析で更新前後を統制した実験ではなく、サイト運営者による自己評価です。更新頻度が高い会社は、広告、営業、商品改善など他の取り組みにも積極的かもしれません。そのため、「月1回更新すれば問い合わせが増える」と因果関係までは証明できません。

それでも、問い合わせ前に必要な情報が不足すると行動しにくい、という構造は変わりません。

何を依頼できるか分からない
料金や見積もり条件が分からない
対応地域や対象者が分からない
問い合わせ後の流れが分からない
フォームが届くか不安

確認できた事実：BtoBサイト運営者調査では、更新後の成果増を実感した回答が多くありました。

ここから言えること：サービス説明、料金、事例、CTA、フォームを見直すことは、見込み客の迷いを減らす合理的な改善です。

断定できないこと：更新だけで問い合わせ数が増える保証はなく、アクセスの質、商品力、価格、営業対応なども影響します。

出典：株式会社Cone「BtoBサービスサイトの更新頻度と成果の関係性に関する調査」

「直したい箇所はあるが、以前の制作会社へ頼みにくい」「他社制作のホームページでも対応してもらえるのか分からない」という場合は、ホームページ修正を依頼できる4つの依頼先と費用相場も参考にしてください。

損失4：最新の実績・強み・価格が伝わらない

2026年のNEXER
Group・GOSPA調査では、ホームページを見て会社を信頼できると感じた人に、その要素を複数回答で尋ねています。上位は「情報が整理されていて分かりやすい」62.7％、「会社概要・代表者情報がしっかり掲載されている」53.3％、「実績・導入事例が具体的」43.3％でした。これは全回答者500人ではなく、ホームページを確認し、信頼できると感じた人への設問である点に注意が必要です。

また、前述のCone調査で成果増の要因として最も効果があったと回答された改善は、サービス・製品の特徴や機能22.1％、価格・料金プラン18.6％、導入事例・お客様の声18.0％でした。

古いホームページは、事実と異なる情報を残すだけでなく、今ある強みを載せないことで損をする場合があります。

最近増えた対応サービス
新しい導入事例やお客様の声
改定した料金やプラン
保有資格、受賞、認証、メディア掲載
問い合わせ前によく聞かれる質問への回答

実績を更新しなければ、競合と比べたときに「経験が少ない会社」に見えるかもしれません。価格を曖昧にしたままなら、予算が合う見込み客まで離脱する可能性があります。

断定できないこと：実績や料金を追加するだけで成約率が上がるとは限りません。事実確認、見せ方、導線、営業対応まで含めて改善する必要があります。

損失5：採用候補者への情報提供機会を失う

株式会社アイデムが、2025年7月に求人サイト「イーアイデム」から応募した571人へ行った調査では、応募前の情報収集として「企業のホームページを探す」が32.4％で最多でした。正社員希望者に限ると41.3％です。

この結果は、すべての求職者を代表するものではありません。イーアイデム経由で実際に応募した人の回答です。それでも、応募前に企業サイトを確認する候補者がいることは明確です。

採用ページが数年前のままだと、仕事内容、働き方、募集職種、社員の様子、福利厚生、選考の流れなどを確かめられません。求人媒体に新しい募集要項があっても、公式ホームページとの内容が食い違えば、候補者に余計な不安を与えます。

確認できた事実：調査対象の応募者のうち32.4％、正社員希望者の41.3％が、応募前に企業ホームページを探すと回答しました。

ここから言えること：採用中の会社にとって、公式サイトは求職者が会社を確かめる情報源の一つです。募集要項だけでなく、事業内容、代表メッセージ、社員・職場情報も更新対象です。

断定できないこと：サイトが古いことだけを理由に、何人が応募をやめたかはこの調査から分かりません。

出典：株式会社アイデム「2025年7月
イーアイデム会員対象仕事探しに関するアンケート調査」

損失6：検索・AI検索で最新情報が見つかる機会を逃す

「更新しないとGoogleの順位が下がる」と一律に言うのは正確ではありません。

Googleは公式資料で、新しさが期待される検索に対して、より新しい情報を表示する「query
deserves
freshness」の仕組みがあると説明しています。対象は、新製品、最近の出来事、変更されやすい情報など、新しさが検索意図に関係する場合です。更新日が新しいだけで、すべてのページが上位になるわけではありません。

Googleの生成AI機能に関する公式ガイドでは、AI OverviewsやAI
Modeが検索インデックスから関連する情報を取得し、信頼性や鮮度を高めるために最新のWebページを参照すると説明しています。従来のSEOの基本が引き続き重要で、独自性があり、人に役立つ内容を作ることが推奨されています。

OpenAIも、公開サイトはChatGPT
searchに表示される可能性があり、OAI-SearchBotを遮断しないことが発見・引用の助けになると説明しています。一方で、上位表示を保証する方法はないとも明記しています。

確認できた事実：検索・AI検索はWeb上のクロール可能な情報を参照し、検索意図によっては鮮度も考慮します。

ここから言えること：新しいサービス、価格、実績、FAQをホームページに掲載していなければ、検索サービスやAIがその最新情報を自社の一次情報として見つける材料がありません。

断定できないこと：更新頻度だけで検索順位やAIの引用回数が上がる保証はありません。技術的にクロール可能であること、内容の関連性・独自性・信頼性も必要です。

出典：Google
Search Central「ランキングシステムのガイド」／Google
Search Central「生成AI機能向けの最適化」／OpenAI「ChatGPT
Search」

検索だけでなくAIからも選ばれるために整える情報は、AI時代に選ばれるホームページの3つの条件で、顧客の質問、成功事例、継続更新の観点から解説しています。

損失7：セキュリティ事故と復旧負担のリスクを抱える

ここは、文章や写真の「情報更新」と、WordPressなどの「システム保守」を分けて考える必要があります。

WordPress公式文書では、現在公式にサポートされるのは最新のメジャーリリースで、以前のメジャー版へセキュリティ更新が提供される保証や期間はないと説明されています。

2026年7月17日に公開されたWordPress
7.0.2は、重大度がCriticalの問題1件とHighの問題1件を修正したセキュリティリリースで、WordPress.orgは影響を受けるサイトへ即時更新を推奨しました。これは「すべての古いWordPressが必ず攻撃される」という意味ではありませんが、保守通知を確認しない運用には現実のリスクがあります。

Googleは、無害なサイトが攻撃者に乗っ取られ、フィッシングなどの不正コンテンツ配信に使われる場合があると説明しています。検出された場合、Chromeで「Deceptive
site ahead」の警告が表示されることがあります。

確認できた事実：WordPressでは実際に重要なセキュリティ修正版が公開され、Googleは乗っ取られたサイトに対する警告の仕組みを案内しています。

ここから言えること：更新通知の未確認、バックアップ不足、フォームや表示の未点検を続けると、問題発生時の停止時間、調査、復旧、顧客説明などの負担が大きくなります。

断定できないこと：更新していれば侵害を完全に防げるわけではありません。また、バックアップや互換性確認なしに更新すると不具合が起きる場合があるため、安全な手順が必要です。

出典：WordPress.org「Supported
Versions」／WordPress
7.0.2 Release／Google
Search Central「Social engineering」

「いくら損しているか」は、自社データで計算する

調査データから、すべての会社に共通する損失額は出せません。単価、アクセス数、問い合わせ率、成約率が会社ごとに違うためです。

自社の機会損失を考える場合は、次の式で試算できます。

年間の機会損失の試算＝商談意図のある年間訪問数 ×
改善余地のある問い合わせ率 × 成約率 × 1件当たり粗利益

たとえば、月500人の見込み客が訪れ、問い合わせ率に0.5ポイントの改善余地があると仮定すると、年間の追加問い合わせ候補は30件です。成約率20％、1件当たり粗利益10万円なら、年間60万円になります。

これは業界平均でも効果保証でもなく、仮定を置いた感度分析の例です。実際はGoogle
Analytics、Search
Console、フォーム件数、電話件数、商談・受注データを使い、更新前後を同じ期間条件で比較してください。

まず更新すべきページの優先順位

すべてを一度に直せない場合は、「間違っていると顧客の判断や業務へ影響する情報」から着手します。

優先度	更新対象	確認する内容
1	価格・営業時間・住所・電話・対応地域	現在の事実と一致しているか
2	サービス・商品ページ	提供中の内容、対象者、条件、納期が明確か
3	問い合わせ導線	ボタン、フォーム送信、受信、自動返信、電話リンクが動くか
4	実績・事例・お客様の声	最近の成果と選ばれる理由を示せているか
5	会社・採用情報	代表者、事業内容、募集職種、働き方が現在と一致するか
6	FAQ・お役立ち記事	顧客が比較前に抱く疑問へ答えているか
7	CMS・テーマ・プラグイン	バックアップ、互換性、保守通知を確認したか

ホームページはどのくらいの頻度で更新すべき？

一律に「毎週」「月1回」と決める必要はありません。情報の変化と事業上の重要度で分けるのが現実的です。

変更した当日〜公開前：価格、営業時間、休業、住所、電話、サービス条件
月1回の点検：実績、FAQ、お知らせ、問い合わせフォーム、リンク、表示
3か月ごとの棚卸し：サービス全体、会社概要、採用情報、古い記事、導線
保守通知が出たとき：WordPress・テーマ・プラグインを、バックアップと互換性確認のうえ対応

大切なのは、意味のないお知らせを量産して更新日だけ新しく見せることではありません。事実が変わったら直す、判断材料が増えたら追加する、機能が動くか定期的に確かめるという運用です。

社内で更新できない場合は「外部Web担当者」を置く

更新が止まる会社では、必要性を理解していても、担当者、時間、判断基準のどれかが不足しています。

本業が忙しく後回しになる
WordPressを触って壊すのが怖い
制作会社へ小さな修正を頼みにくい
何を更新すべきか判断できない
困ったときだけ相談できる相手がいない

この場合は、更新作業だけでなく、定期点検、バックアップ、フォーム確認、改善提案まで含む外部の管理窓口を決める方法があります。

管理先を変えることに不安がある場合は、現在の契約や権限を確認したうえで進めます。状況に近い記事もあわせてご確認ください。

株式会社En-So
Bloomの「HPおまかせ管理屋」では、既存ホームページの更新・保守・相談窓口を月額9,800円（税込）でまとめて依頼できます。WordPress・STUDIO・Wixの一般的な会社・店舗サイトを対象に、軽微な更新、基本保守、バックアップ、表示・フォーム確認、改善提案などを行います。ECサイトなど対象外となるサイトもあるため、現在のホームページを確認してから対応範囲をご案内します。

「自社のホームページも対象になる？」「どこから直すべき？」という段階でも構いません。

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